6月後半になり暑くなってきましたね。
そろそろ夏といった感じで、エアコンも付けたくなってきました。

クレ活管理人はインドア派なので、あまり旅行は行きませんが、
今年の夏休みは旅行に行く人もいると思います。

旅行に行くとなれば、旅行の保険を考えると思います。
ただ、普通に付けると有料になってしまうので、
クレジットカードに付帯している旅行傷害保険を利用する人も多いと思います。
そうすれば、無料で旅行の保険を付けられますしね。

ただ、クレジットカードの旅行傷害保険には2種類あって、
「自動付帯」と「利用付帯」があります。
どちらになるかは、持っているクレジットカードごとに違います。

「自動付帯」であれば、自動的に旅行傷害保険が付くので、
何も考えなくて良く、家のタンスに入れっぱなしでもOKです。
「利用付帯」は条件を達成しないと、旅行傷害保険が適用されません。

利用付帯の旅行傷害保険をいざ使おうとした時、
どうすれば適用されるのか、具体的に分かっている人は少ないと思います。

そこで今回はどうすれば利用付帯の旅行傷害保険が適用されるのか、
具体的に解説したいと思います。

クレジットカードの旅行傷害保険の基礎

まずはクレジットカードの旅行傷害保険の基礎的なところです。

旅行傷害保険を知っている人も、ざっと確認しておきましょう。
本題ではないので簡単にいきます。

  • 旅行傷害保険とは、旅行中の事故や病気によって発生した費用を補償してくれる保険
  • 海外旅行旅行傷害保険と国内旅行傷害保険に分かれる
  • それぞれ、自動付帯と利用付帯に分かれる
  • つまり、海外の自動付帯、海外の利用付帯、国内の自動付帯、国内の利用付帯の4パターン
  • クレジットカードによって、付帯する旅行傷害保険のパターンや、補償金額が違う
  • 旅行傷害保険が付帯するクレジットカードを複数持っていても、「死亡・後遺障害」は、補償金額が最も高い保険が適用される
  • 旅行傷害保険が付帯するクレジットカードを複数持っていれば、「死亡・後遺障害」以外の補償金額は合算できる
  • 基本的にはクレジットカードの名義人のみが適用される
  • 家族カードを家族に持たせれば、家族にも適用される
  • 家族特約が付いていれば、家族がカードを持っていなくても旅行傷害保険が適用される(補償金額は減る)

上記内容をもっと詳しく知りたい場合は、以下が参考になります。

参考:「クレジットカードに付帯する旅行傷害保険とは?
参考:「クレジットカードの旅行傷害保険を無料で家族にも適用させよう!

利用付帯の旅行傷害保険が適用される条件とは?

それでは本題です。
利用付帯の旅行傷害保険が適用される条件をみていきます。

まず、旅行には2パターンあります。
自分で旅行計画を立て、移動や宿泊施設の手配を自分でやる場合と、
旅行会社のパッケージ商品を購入し、旅行プランに任せる場合です。

実はこの2つの旅行パターンが、利用付帯の適用条件に大きく関係します。

旅行会社のパッケージ商品(募集型企画旅行)の場合

旅行会社のパッケージ商品を購入する場合は、
その旅行パッケージ代金をクレジットカードで支払えば、
利用付帯の適用条件が満たされます。

ただし、「宿泊を伴う旅行」に限ります。
そのため、日帰りツアーとか日帰りバス旅行などは対象外となってしまいます。

自分で旅行計画を立てる旅行の場合

自分で旅行をする場合は、
「公共交通乗用具」の利用代金をクレジットカードで支払った場合に、
利用付帯の旅行傷害保険が適用されます。

「公共交通乗用具」とは、具体的に以下です。

  • 電車
  • バス
  • タクシー
  • 航空機(航空券)
  • 船舶

これらの公共機関の乗り物に、旅行中の移動時にカード払いすれば、
利用付帯の旅行傷害保険が適用されます。
自宅から空港までの電車やバス、タクシー代等をカード払いすればOKということです。

もし利用付帯のクレジットカードを複数持っていた場合、
電車をAカード、バスをBカード、タクシーをCカードで支払えば、
すべてのA、B、Cのカードの利用付帯の条件を適用させることができます。

ちなみに、以下はNGなので注意してください。

  • 自家用車のガソリン代など
  • レンタカー
  • ホテル、旅館などの宿泊料金

あくまでも「公共交通乗用具」が有効ということです。

電車やバスのカード払いってできるの?

電車やバスのカード払いに疑問を持った人もいると思います。

電車のクレジットカード払い

新幹線や特急であれば、その券をカード払いできますが、
ちょっとした電車移動やバス移動だと、カード払いはできるのでしょうか?

JRの場合は、みどりの窓口で普通切符をカード払いで購入できます。
1駅分でも購入可能です。

大部分の私鉄の場合は、残念ながら普通切符のカード払いはできないようです。

バスのクレジットカード払い

バスは高速バスならクレジットカード払いできますが、
通常の周回バスはバス会社によりますが、カード払いできない場合が多いです。

Suicaなどの電子マネーへのチャージはどうなる?

普通の電車やバスの場合は、電子マネー(Suicaなど)を使うことが多いと思います。

そこで疑問に思うのが、
クレジットカードでSuica等にチャージし、
Suicaを使った場合は、利用付帯が適用されるのかどうか、という部分です。

この回答としては、カード会社によって対応が違います。

例えば、ダイナースクラブカードは、
電子マネーへのチャージは対象外となっています。

【公共交通乗用具の料金の対象とならないもの】
自家用車等の関連費用、高速道路代、空港駐車場代、空港利用税、航空券の発券手数料、マイレージの交換手数料、レンタカー代、飛行機チャーター料金、複数のホテルがサービスとして合同で行っているような私設のエアポートシャトルバス、一定期間を包括的に契約しているハイヤーの包括契約料金、電子マネーのチャージ など

理屈としては、電子マネーへのチャージをしても、
電車の切符代としてだけでなく、色々なものに使えてしまうので、
電子マネーへのチャージをした場合は対象外ということです。

一方で、三井住友カードは電子マネーチャージでもOKです。
プリペイド方式の電子マネーのバリューを当該カードでチャージし、チャージした電子マネーで公共交通乗用具(電車・タクシー・バスなど)の利用代金を支払いました。カード利用条件を充足したことになりますか?
カード利用条件を充足したこととなります。保険金申請の際、保険会社に対し、当該カードでチャージしたことを証明する書類(売上票など)のほか、チャージした電子マネーで公共交通乗用具を利用した(または当該募集型企画旅行の代金をお支払いした)ことを証明する書類(搭乗証明・明細書など)の提出が必要になります。
※当該カードでチャージしていない場合は、カード利用条件を充足したことにはなりません。

ただし、クレジットカードでチャージした明細、
チャージした電子マネーで電車等を利用した明細、が必要です。

まとめ

クレジットカードの旅行傷害保険の利用付帯の適用条件について、
最後にまとめます。

旅行の種類 利用付帯の適用条件
募集型企画旅行
(旅行ツアーなど)
旅行パッケージ代をクレジットカードで支払うこと
自分で計画した旅行 旅行中に、公共交通乗用具をクレジットカードで支払うこと
公共交通乗用具とは、電車、バス、タクシー、航空機、船舶など
※電子マネーチャージによる電車等利用はカード会社による

旅行会社のツアーはその代金を、
それ以外は公共交通乗用具の代金を、クレジットカードで支払えばOKです。

利用付帯の旅行傷害保険は、適用させてしまえば、
自動付帯の旅行傷害保険と同じです。

適用させる条件のハードルはこのように低めなので、
自動付帯のクレジットカードを持っている人でも、
利用付帯のクレジットカードも活用して、補償を厚くしてみてはいかがでしょうか?

参考になれば幸いです。

良いクレジットカードライフを!
クレ活管理人でした。